Ｊリーグ２部（Ｊ２）水戸は１６日、経営難のため、リーグの公式試合安定開催基金からの３千万円の借り入れ申請を行ったと明らかにした。１８日のＪリーグ理事会で審議されるとみられる。

　水戸によると、２００９度は経常利益で１４００万円の黒字だったが、本年度は不況によるスポンサー企業の撤退や契約満了選手の移籍金撤廃の影響もあって収入が減り、約４千万円の債務超過になる見通しという。

　水戸は昨年４月、短期借入が可能なＪリーグのスポーツ振興投票対象試合安定開催特別会計から３千万円を借り入れたことを公表。今月末が返済期限だが、返済不可能な状況となったため、公式試合安定開催基金への振り替えを申請した。

　同基金からは現在Ｊ２の大分、岐阜、草津が借り入れた例がある。

ザッケローニ監督（５７）をアシストするはずが、とんだ大失態だ。１３日のアジア杯シリア戦でＧＫ川島が退場になった判定に、日本サッカー協会は試合後、アジアサッカー連盟（ＡＦＣ）に抗議することを表明。しかし日本協会はアジア杯の規定を理解しておらず、抗議は受理されないことがわかった。

　実は大会規定では、抗議は試合終了後２時間以内に文書で行わなければならない。ところが、日本は試合後にＡＦＣ側に口頭で抗議しただけ。一夜明けた１４日に抗議文書を提出するつもりだったが、ＡＦＣ側は「意見書として受け取るが、もちろん正式な抗議文書としては受理はできない」と返答した。これでＧＫ川島は自動的に１試合（１７日のサウジアラビア戦）の出場停止処分が確定した。

　代表強化の責任者でもある原博実・強化担当技術委員長（５２）＝顔写真＝は「ＡＦＣに規定があるというのはさっき知った。判定の結果は変わらないと思うが、大会のレベルを上げるために抗議はする」と話したが、なんともお粗末である。

　問題の場面は、シリア戦の後半２５分にシリアのマルキをエリア内で倒したとして川島が一発退場。この時、線審はマルキがオフサイドだったとして旗をあげたが、主審は最後のボールが日本選手（今野）からのバックパスと判断してオフサイドを取らなかった。

　今野は「僕はボールに触っていません。明らかなオフサイド」と証言しており、原委員長も試合終了直後は「明らかな誤審」と胸を張って主張していたが…。バツの悪いボーンヘッドになってしまった。

　ＦＩＦＡワールドカップの２０１８年と２０２２年の開催国が、それぞれロシアとカタールに決まった。世界のスポーツ界、サッカー界にとっては驚くべき結果だった。

　なぜロシアとカタールなのか。
　
　正直、ロシアはある意味理解できる。投票前から、ロシアとイングランドの２択と見られていた（実際には、過半数を得る国が出るまで最下位の国を除いて投票を続ける制度の下、イングランドが１回目の投票で落選したのは衝撃的だった。ＦＩＦＡの理事独特の思考回路が示されたかたちだ）。

　ロシアはまだ「サッカー途上国」といえるだろう。国内リーグのレベルは、スペインのリーガ・エスパニョーラやイタリアのセリエＡ、イングランドのプレミアリーグには遠く及ばない。だがヨーロッパの中で中間レベルにあることは間違いない。

　さらにロシアではサッカー人気が高まりつつあり、大きな利益をもたらすサッカー市場が形成される潜在力もある。設備面でも、新設されたスタジアムや増設の候補地となりそうな場所が十分にある点は、誘致活動中からＦＩＦＡの目を引いていた。イングランドをはじめ落選した国々にとっては悲痛な結果だが、ロシアにはホスト国として大会を成功に導く力がある。

　２０２２年の決定はもっと不可解だった。確かにカタールの提案には魅力的な点もあった。「中東初の開催」という謳い文句はプラスに働いたし、招致活動の中身も素晴らしかった。９カ所のスタジアムを新設して３カ所を改修、大会後にはこれらを途上国に譲渡すると約束。環境に配慮した大会にするとも誓った。

■練習はどこでするんだ

　しかし、カタールにはＦＩＦＡの視察団による評価レポートで「高リスク」と判定された要因があった（ちなみに解せないのは、イングランドの招致活動は最高評価を受けていたのに、選ばれなかったこと。理事たちの収賄疑惑も数カ月前から渦巻いていた）。

　ＦＩＦＡにとってカタールの開催計画には、大きな懸念が２つあった。カタールは新設されるスタジアムには最新の空調設備を配し、プレーに適した環境を作ると主張していた。だが練習場所はどうするつもりなのか。12のスタジアムだけではまったく足りない。国全体をエアコン付きのドームで覆いでもしない限り、気温37度を上回る酷暑の中で大会を行うのは難しいだろう。

　さらに開催地を争った国々に比べて、カタールには外国人が楽しめる娯楽が少ない。これでは多くのサッカーファンが現地観戦を見合わせるかもしれない。Ｗ杯の究極の目的は、世界中の人々がさまざまな違いを乗り越えて一体となり、共にサッカーを楽しむというもの。空っぽのスタジアムでは、そんな目的も果たせないだろう。

　熱烈なアメリカ人サッカーファンである私としては、２０２２年は是非ともアメリカで開催してほしかった。アメリカが選ばれなかったからといって私のサッカー熱が冷めることはないが、国内の「にわか」ファンの場合は分からない。

　94年のアメリカ大会以降、サッカー人気は急上昇している。今年の南アフリカ大会でも最もチケットが売れたのはホスト国以外ではアメリカだった。施設面でも、アメリカにはスタジアムが十分あり、開催地として申し分ない。国内リーグの歴史も15年になる。代表チームも近年は国際大会でそこそこの成績を収めるようになり、ＦＩＦＡランキングだって現在24位だ。

■アメリカの巨大サッカー市場を見逃した

　一方のカタールはＦＩＦＡランキング１１３位の国。サッカーの歴史も伝統もないし、Ｗ杯の出場経験もない。２０１０年Ｗ杯アジア地区予選でも、最終予選でグループ４位（５カ国中）に沈んだ。それなのに突然、開催国の名誉が転がり込んだのだ。

　現時点で施設はまだほとんど整備されておらず、これからの建設作業を担うのは移民労働者だ。その労働において彼らの人権が十分に保障されるとは思えない。08年までカタールは米国務省の人身売買報告書で、世界で最悪の水準に位置付けられていた。

　ＦＩＦＡは、もっと実利に関わる間違いも犯した。サッカー人気が高まっているアメリカで、巨大なサッカー市場が生まれる可能性を見過ごしたのだ。アラブ世界ではサッカーはすでに人気スポーツであり、ファン拡大の余地はあまり残されていない。

　２０２６年大会招致に意欲を見せていた中国という大きな市場も、これで２０３４年までお預けになった。カタールと同じアジアでの開催は、２大会間を開けないといけない決まりだからだ。

　最後に、２０１０年の南アフリカ大会と２０１４年のブラジル大会に続いて、開催地決定のプロセスが疑問視される２大会を行うことにはリスクもある。ロシアとカタールでの開催までに何らかの問題が浮上すれば、イギリス人とアメリカ人は黙っていないだろう。「だから言ったじゃないか！」、と。

　唯一の救いは、２０２６年か２０３０年の開催は絶対アメリカに違いない、ということだ。

国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）は１、２日にスイスのチューリヒで理事会を開き、２０１８年と２２年のワールドカップ（Ｗ杯）開催地が決まる。投票を前に各国のアピール活動も盛んになってきた。

　１８年大会の有力候補とされるイングランドは、ウィリアム王子やキャメロン首相の他、元イングランド代表主将のデービッド・ベッカムを起用する。

　３０日に早速、チューリヒの学校を訪問するなど精力的な動きを見せたベッカムは「イングランドは強い位置にいる。招致のためにできることはすべてやった。決して過信はしていないが、われわれには自信がある」と笑顔で話した。

　１８年大会はイングランドのほかにロシア、共同開催のスペイン・ポルトガル、オランダ・ベルギーの４候補による争い。ロシアはプーチン首相が登場する見込みで、スペイン・ポルトガルやオランダ・ベルギーも各国の首相が登壇の予定。ポルトガルからはポルトガル代表のロナルドらが起用される見通しだ。

　また、２２年大会には日本のほか米国、豪州、カタール、韓国が立候補しており、米国はクリントン元大統領らが参加予定。カタールは同国サッカー協会会長を務めるハマド首長やモハメド王子、韓国は朴智星らを起用する見込みだ。

チューリヒの学校を訪問する
など精力的な動きを見せたベッカム（ＡＰ）

　中国の広東省広州市で行われているアジア大会のサッカー競技で、日本は男女ともに優勝した。中国メディアは「アジア各国は“恐怖の実力”を感じた」などと、日本サッカー界が「男女のダブル“金”」を達成したことを評価し、「日本が歩んだ道が、中国サッカーに重要な道を示していることは、疑いがない」などと論じた。

　中国では、スポーツの大会で優勝することを「称覇」と表現することが多い。「覇」の地位を安泰にできれば、「覇主」と呼ばれる。サーチナ総合研究所（上海サーチナ）が発表したアンケート結果では、日本の男子サッカーが「アジアの覇主」になったとする見方が36％を超えた。

◆「日本の男子サッカーが、アジアの覇主の地位を確立したと思いますか」との問いに対する回答状況は、以下の通り（26日午後1時半現在）

（1）思う。日本のサッカーはすでに、アジアの先頭に立っている…36．26％

（2）まだだと思う。韓国などのレベルと、大きな違いがあるわけではない…35．71％

（3）分からない…28．02％

　ドイツ誌『キッカー』は、シュトゥットガルトが清水に所属する日本代表FWの岡崎慎司に強い関心を示していると報じた。

　シュトゥットガルトのフレディ・ボビッチSD(スポーツ・ディレクター)は、岡崎が素晴らしい選手で、ブンデスリーガで成功する可能性が非常に高いと評価。加えて獲得するために必要な資金も低額で、極東でのシュトゥットガルトの知名度向上にもつながるため、岡崎の獲得を検討し、近く視察に訪れるとのこと。

　ブンデスリーガでは長谷部誠や香川真司、内田篤人らが活躍しているが、新たに日本人がドイツの地へ渡ることになるのだろうか。

2022年Ｗ杯の開催地招致には現在、アメリカ、韓国、オーストラリア、カタールそして日本の５カ国が名乗りを挙げている。そんななか、韓国サッカー協会会長の鄭夢準（チョン・モンジュン）氏が現地時間22日（以下現地時間）、本大会を同国で開催することが、朝鮮半島をはじめアジア地域の情勢安定につながるとの認識を示した。ロイター通信が報じている。

　FIFA（国際サッカー連盟）の副会長でもある鄭夢準氏は、韓国と招致を争う日本、オーストラリア、カタールといったアジアの国に触れ、「この４カ国が競合している…、票は割れるかもしれない」と記者会見でコメントした。

　その上で鄭夢準氏は、「この10日間のうちで、我々はアジアでの団結を築き、そしてわが国が開催国になるという次のステージに向けて進んでいく」と語り、母国韓国での開催に向けて強い意欲を示している。

　また、韓国での開催実現に向け、現在FIFAのゼップ・ブラッター会長からもサポートがあると話した鄭夢準氏。「ブラッター会長は、韓国でのＷ杯開催が北東アジアの平和に貢献すると繰り返し強調していた。22年Ｗ杯が、世界で唯一分断されたままの国で行なわれれば、これはFIFAの理想に最もふさわしいことになるだろう」と述べ、Ｗ杯開催が朝鮮半島の緊張緩和にもつながると語っている。

　なお、18年Ｗ杯と22年Ｗ杯の開催地は12月２日に決定する。

１８年目でついにリーグ優勝を達成したＪリーグ名古屋グランパスが今オフ、総額１０億円にのぼる超大型補強を敢行する。

［フォト］ピクシー「とても幸せ」　喜びの会見

　すでに日本代表ではＤＦ槙野智章（広島）、ＭＦ藤本淳吾（清水）の入団が内定段階。移籍金を含めると３億円以上かかるＷ杯南アフリカ大会の主力日本代表ＭＦ松井大輔（トム）の獲得調査を開始する。

　「お金は出すが口は出さない」というのが名古屋の親会社であるトヨタ自動車のやり方。今年も補強を含めた人件費は２３億円以上。１位の浦和は２８億円を超えるが、今季の不振で厳冬更改が必至のため、今オフは名古屋が名実ともにＪリーグナンバーワンのビッグクラブになる。Ｊ１の平均人件費が１５億円ということを考えると、いかに資金が豊富かわかる。

　これだけのお金をかけられるのは、まさに親会社の力につきるが、過去に１度だけ、トヨタ自動車が口を出したことがある。１９９３年から２００７年までリーグ８位が５回もあったことから「グランパス８」というチーム名を「８なんてつけているから８位ばかりなんだ。来季からグランパスとチーム名をかえろ」と命じたのだ。

　Ｊクラブでは天下り役員が多い中、サッカー愛もナンバーワンといえるのがクラブの取締役でもあるトヨタ自動車の豊田章男社長（５４）。「悲願だった。（クラブ初代社長で父）章一郎からは、私が見に来ているのに“勝ったよ”と電話がきた。本当によかった」。トヨタ自動車の社長が名古屋グランパスの取締役になったのは１９９１年の章一郎社長以来。トヨタグループの本気度は並大抵ではなかったということ。

　だからこそ、今オフの大型補強につながる。来年１２月のクラブＷ杯（トヨタ自動車が冠スポンサー）は再び日本で開催されるからだ。久米ＧＭも大型補強は「来年クラブＷ杯で優勝するため」とハッキリ口にしている。

　９３年にスタートしたＪリーグ入りから、これまでトヨタグループが名古屋グランパスに投じた金額は総額約２００億円にのぼる。本格的に始まったトヨタグループのサッカー世界制覇計画。２００２年に「世界を獲る」とスタートした自動車レースのＦ１プロジェクトでは年間１０００億円をかけた。Ｊリーグにとって、名古屋の優勝は久々に景気のいい話である

Ｊ１鹿島のＦＷ大迫勇也（２０）の獲得に、フランスリーグ７度制覇の名門、モナコが乗り出すことが１９日、分かった。今年から国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）年間最優秀選手と統合された「バロンドール」（世界最優秀選手）を主催するなど、欧州で最も権威あるサッカー誌として知られるフランスフットボール（電子版）が、「ＡＳＭ（モナコ）が若き大迫の獲得を計画」の見出しで報じた。

　モナコは来年１月の移籍市場再開に向けて、鹿島側に移籍金１００万ユーロ（約１億１３００万円）でオファーを出す見通しという。現エースの韓国代表ＦＷ朴主永に移籍が浮上しており、代わるエース候補として大迫の潜在能力に期待を寄せているとみられる。

　大迫はＪリーグを優先し、開催中のアジア大会のＵ−２１代表には選出されていないが、今年１月のアジア杯予選・イエメン戦でＡ代表に初選出されている。欧州主要リーグでの武者修行で、さらなる飛躍が望まれる。

フランス代表にとって17日のイングランド戦は、今年最後の試合だったと同時に、歴史あるアディダスのユニフォームを身に着けて戦う（当面）最後の一戦となった。レキップ紙がこの機会に、フランス代表のユニフォームの変遷を振り返っている。

　“レ・ブルー”（青）の愛称をもつフランス代表だが、最初の10年間は白がメインカラーだった。青に定着したのは、フランスサッカー連盟（FFF）が発足した1919年以降。50年代から国内メーカーのル・コック・スポルティフがユニフォームを提供した後、1972年から現在に至るまで、38年間にわたりアディダスが担当してきた。この間には、1984年の欧州選手権初制覇、1998年のW杯初優勝、ユーロ2000優勝があり、フランス代表はその輝かしい歴史をつねに“三本線”のユニフォームとともに歩んできた。

　ところが2008年2月、FFFが2010年で切れるアディダスとの契約を更新しないことを決め、ナイキと新規契約を結んだ。2018年までの長期にわたる契約料は年間4200万ユーロ（約47億5000万円）と世界最高。これまでのアディダスとの契約料の3倍強にあたる。

　大枚をはたくナイキからすれば、W杯南ア大会で大幅なイメージダウンを招いたフランス代表に不安を感じたに違いない。しかしフランス代表はローラン・ブラン新監督の下、着実に再建の道を歩みつつある。ナイキにとってはいみじくも“新生フランス”を印象づける絶妙のタイミングとなった。またフランス代表にとっても、ユニフォームの一新が、新時代の幕開けを予感させるイメージチェンジにうってつけのイベントとなる。

　一方のアディダスにしてみれば、歴史に汚点を残す最悪の形で蜜月関係の終わりを迎えてしまった。フィガロ紙によると、W杯での人気低下でフランス代表ユニフォームの売れ残りは18万着（2010年7月当時）。アディダスはFFFに1000万ユーロ（約11億3000万円）の賠償金を求める構えと報じられた。